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乳幼児健診



乳幼児健診のご案内

あっぷりけキッズクリニックでは乳幼児健診・予防接種の予約をお電話で承っています。

小さいお子さんの健康を守っていくためには、定期的に健康状態や発育状態をチェックすることが重要です。横浜市では区の福祉保健センターで行う健診(生後4か月、1歳半、3歳)と、医療機関で個別に行う健診(0から3か月、5から8か月、9から12か月)があります。福祉保健センターで行う健診については対象の年齢のお子さまにお手紙でお知らせがあります。

 

当院で行う個別健診について

母子健康手帳と同時に配布される受診票(医療機関乳幼児健康診査受診票)を使って、生後12か月(13か月未満)まで無料で3回受診することができます。生後1~3か月、7~8か月、12か月頃に受けるのが一般的です。発育や発達を確認しつつ、健康に過ごすための各種検査とアドバイスをさせていただきます。

乳幼児健診は当院が特に大切にしている事業の一つです。当院ならではの特徴をご紹介します。ぜひご利用ください。

発育状況の確認について

当院では、乳幼児健診時に限らず、ご来院いただいた際は定期的に身長や体重を測定して、発育状況をチェックするようにしています。特に乳幼児では哺乳量や離乳食の量などが発育に大きく影響します。成長曲線などを用いて正確に発育を評価することは離乳指導などにも大変重要です。

栄養士による食事相談

乳幼児健診の際、栄養士による栄養指導、食事相談を受けることができます。発育状態を踏まえた上でより具体的な指示を受けることができます。栄養と健康、発育は、切っても切り離せない関係です。乳幼児健診の際にはどうぞお気軽にご相談ください。

栄養相談ではこのようなご質問をお待ちしています。

  • 「母乳とミルク、どっちがいい?」
  • 「離乳食、たくさん食べてくれるのは嬉しいけれど、与えすぎじゃないかしら」
  • 「食物アレルギーが心配だけど卵などいつから与えたらいい?」

弱視の検査を実施

ぽっけキッズクリニック・あっぷりけキッズクリニックでは視力スクリーニング検査機器「スポットビジョンスクリーナー(WELCH ALLYN)」による視機能の検査を12か月健診の受診者および生後6か月以上の希望者(自費)に行っています。屈折異常(近視や遠視、乱視)、および斜視などを早期発見することができます。これまでは家庭での確認や医師の診察で判断していたこれらの視機能の異常を、より高精度で発見することができます。当院の検査で異常が疑われた場合は眼科の専門病院と連携しています。

小児の弱視について

弱視は小児の視力障害の代表的なものです。生まれた時には視力はまだ十分に発達していません。生まれたばかりの赤ちゃんは「明るい」「暗い」など光の明暗しかわかりませんが、生後2か月ほどで物の形や色がわかるようになり、目の前で動くものを目で追う「追視」ができるようになります。小児の視力の発達は著しく、3歳頃には成人の視力に近づき、視力検査も可能になります。

視力が発達するためには、左右の目から正しい情報が脳まで伝わる必要があります。生まれつき斜視や屈折異常(乱視や遠視)があると脳に情報が伝わらないために視力の発達が妨げられます。この状態が弱視です。弱視はメガネやコンタクトレンズでの矯正ができません。遅くとも8歳頃までに適切な治療をしないと視力障害が永続的なものになってしまいますので、できるだけ早期に発見することが大切です。

あっぷりけでは聴力検査(OAE)も実施

あっぷりけキッズクリニックでは乳幼児でも実施可能な難聴スクリーニング検査機器「OAEヒアリングスクリーナー(WELCH ALLYN)」を導入しています。

難聴は早期発見・早期介入が大切です。検査は片耳あたり数十秒ほどで終了します。お母さんに抱っこされた状態など眠っていなくても検査ができます。

小児の難聴について

新生児の1000人に1~2人に、生まれつき難聴があるといわれています。子どもたちはあたかも聞こえているかのように行動する傾向があり、気づかれない難聴が、言語や心の発達に影響を及ぼします。

また、先天的に異常がなくても、中耳炎やおたふくかぜの罹患後などに難聴が生じる場合もあります。おたふくかぜ後の難聴は、1000人に1人くらいに発生すると考えられます。

 

どのような子が検査を受けるべき?

  • 新生児期に聴力検査を実施していない場合
  • 多くの子どもたちが話し始める1歳6か月頃、言葉を習得する時期である3歳頃、小学校入学前など
  • おたふくかぜや中耳炎の罹患後
  • その他聞こえや言葉の発達に不安を感じた時 

 

※ OAE検査では「後迷路性難聴」という一部の難聴を見つけることができません。また、泣いてしまったり過度な耳垢があると検査ができません。当院の検査で聴力障害が疑われた場合、当院の検査では聴力障害が否定できない場合はABR検査という別の検査ができる耳鼻科の専門病院と連携します。